女性が直面しやすいがんのリスクとは?
近年、がんは女性にとって身近な病気となっています。特に注目されるのが主に女性に多い乳がん、子宮がん・卵巣がんといった女性特有のがんです。これらは30代後半から40代といった働き盛りの年代でも発症例が見られ、共働き世帯が多い昨今では、家計や生活への影響が無視できません。
女性特有のがんは、妊娠・出産・子育て・仕事など、女性が家庭や社会で活躍する時期に発症しやすいため、精神的にも経済的にも大きな負担となります。医療費だけでなく、通院と仕事の両立や休職による収入減少、家事や育児のアウトソーシング費用などが生活に直結しがちですので、早めの対策や準備が欠かせません。
乳がん・子宮頸がん・卵巣がんなど女性特有のがん
厚生労働省の統計によると、乳がんは日本人女性が最も多く罹患するがんで、特に40代後半と70代前半に発症のピークがあります。子宮がんの一つである子宮頸がんは50代後半で罹患者数が最も多く、比較的若い世代から注意が必要です。※
そして、子宮体がんや卵巣がんは年齢を重ねるほどリスクが高まる傾向があり、いずれも治療が長期に渡れば生活に影響を及ぼします。早めにリスクを把握し、備えておくことが大切です。
- ※出典:厚生労働省「令和3年全国がん登録 罹患数・率 報告」
働く世代に増える女性のがん
女性のがん罹患者数は30代から増加傾向にあり、50代までは女性の方が、がん罹患数が多くなっています。※
この年代は社会での活躍や子育てなどの責任が重なり、がんになった時の治療による収入減少や、生活費への影響が特に大きい時期です。教育費や住宅ローンといった長期的な家計支出と並行して、医療費への備えも必要になります。
- ※出典:厚生労働省「令和3年全国がん登録 罹患数・率 報告」
早期発見でも、治療費は想像以上にかかる
がんは、早期発見・適切な治療によって、再発リスクが抑えられ、結果的に身体的・経済的な負担も軽減されます。とはいえ、がんの種類や進行度、治療への考え方・価値観によって、かかる費用はケースバイケースです。検査・手術・薬物療法・放射線治療など公的医療保険が適用になる場合、高額療養費制度で一定額以上は軽減されますが、入院時の差額ベッド代や食費、通院のための交通費などは全額自己負担となります。
先進医療や自由診療を選択する場合は、さらに高額な費用が発生します。もちろん、治療中も住居費や生活費は必要です。貯蓄のみでの対応には限界があるかもしれません。