保険料シミュレーション

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保険料をお払込みいただく期間のことです。

終身払：保険料のお払込みが一生涯にわたります。
1回ごとの保険料額を抑えたい方におすすめです。

短期払：保険料のお払込みの終了を10年・60歳・65歳などから選べます。
保険料を早く払い終えたい方におすすめです。

• 年齢によっては選択できない保険料払込期間があります。

先進医療^＊による療養を受けたとき、先進医療の技術料を通算2,000万円まで保障します。

• 厚生労働大臣が定める医療技術･施設基準に該当するものをいい､療養を受けた日現在に規定されているものに限ります｡そのため､対象となる医療技術･施設基準は変動します｡

• 被保険者が既に当社で所定の先進医療関係の保障にご加入の場合には、付加できません。

高血圧症・脂質異常症・高血糖症の投薬治療を受けた場合、健康回復支援給付金を受け取れます。（健康回復支援給付金のお受取りは1回限りです。）

健康回復支援給付金額50,000円の場合

1. 詳しくは約款別表「対象となる高血圧症、脂質異常症または高血糖症」をご覧ください。
2. 詳しくは約款別表「対象となる疾病」をご覧ください。

• 健康回復支援給付金が支払われた場合には、この特約は消滅します。
• すでに別の契約で健康回復支援給付金が支払われている場合には、付加できません。

つぎのいずれかに該当した場合、以後の保険料のお払込みは必要ありません。

1. 対象となる七大疾病は「がん（上皮内がん含む）」「心疾患」「脳血管疾患」「慢性腎不全」「肝硬変」「糖尿病」「高血圧性疾患」です。「がん（上皮内がん含む）」に対する保障の開始は、主契約の責任開始日からその日を含めて91日目となります。
2. 精神障害の状態に該当している場合を除きます。精神障害の状態について、詳しくは約款をご覧ください。

病気やケガで入院した場合、入院一時金を受け取れます。
（１回の入院についての入院一時金のお受取りは１回限りです。）

入院一時金額10万円の場合

病気やケガで入院し、退院後に通院した場合、通院給付金を受け取れます。

通院給付金日額10,000円の場合

1. 入院の原因となった病気やケガの治療を目的とした通院に限ります。
2. 対象となる三大疾病は「がん（上皮内がん含む）」「急性心筋梗塞^＊3」「脳卒中^＊4」です。
3. 虚血性心疾患のうち、急性心筋梗塞（狭心症などを除く）
4. 脳血管疾患のうち、「くも膜下出血」「脳内出血」「脳梗塞」

• この特約と「医療用新がん外来治療給付特約」を１契約に同時に付加することはできません。

新三大疾病で入院した場合、入院日数を無制限に保障します。

例えば、新三大疾病で入院した場合（60日型の場合）

• この特則による疾病入院給付金と「七大生活習慣病追加給付特則」の七大生活習慣病追加入院給付金は、重複してお支払いしません。重複する部分については、七大生活習慣病追加入院給付金をお支払いします。

新三大疾病により所定の事由に該当した場合、がん一時金、心疾患一時金、脳血管疾患一時金をそれぞれの一時金ごとに受け取れます。

基準一時金額50万円の場合

• がんの診断確定は、原則、病理組織学的所見（生検）によりなされることが必要です。

• ２回目以降のお支払いは、前回お支払事由に該当した日から、その日を含めて１年以上経過していることが必要です。
• 「医療用新三大疾病一時金特約」のがん（上皮内がん含む）に対する保障の開始は、主契約の責任開始日からその日を含めて91日目となります。

つぎのいずれかに該当した場合、特約の保険期間満了まで毎月、総合生活障害年金を受け取れます。

• 「がん（悪性新生物）」のうち 「上皮内がん」「悪性黒色腫以外の皮膚がん」「責任開始日から90日以内に診断確定された乳がん」は除きます。

• 乳がんに対する保障の開始は、主契約の責任開始日からその日を含めて91日目となります。ただし90日以内に乳がんと診断確定された場合でも、当該がんを原因として所定の就労不能状態、所定の要介護状態、所定の高度障害状態に該当した場合、保障の対象となります。

• 当社所定の要介護状態の判断基準は、公的介護保険制度の要介護認定基準とは異なります。

• 毎月の年金月額は変わりませんが､お支払事由に該当した月により､お受取りいただく期間と総合生活障害年金の総額が変わります(保険期間の経過により､年金受取総額は毎月減少します)。

がん（上皮内がん含む）と医師により診断確定^＊1された場合、がん診断給付金を受け取れます。再発^＊2や転移など2回目以降の診断確定でも同額を受け取れます。

がん診断給付金額50万円の場合

1. がんの診断確定は、原則、病理組織学的所見（生検）によりなされることが必要です（再発・転移を含みます）。
2. 再発とは既に診断確定されたがんが、治療したことにより認められない状態になった後に再発したと診断確定されることです。

• 「医療用新がん診断給付特約」の保障の開始は、主契約の責任開始日からその日を含めて91日目となります。

通院や往診によるがん（上皮内がん含む）の治療を受けた場合、がん外来治療給付金を受け取れます。入院をしない治療でも、がんの治療が続く限り保障します。（通算無制限（1年間120日限度））

がん外来治療給付金日額10,000円の場合

• がんの診断確定は、原則、病理組織学的所見（生検）によりなされることが必要です（再発・転移を含みます）。

• 「医療用新がん外来治療給付特約」の保障の開始は、主契約の責任開始日からその日を含めて91日目となります。

• この特約と「医療用通院特約」を1契約に同時に付加することはできません。
• この特約は「医療用新がん診断給付特約」と同時付加が必要です。

つぎの抗がん剤治療^＊1を受けた場合、お支払事由に該当する月ごとに抗がん剤治療給付金または自由診療抗がん剤治療給付金を受け取れます。

1. この特約の責任開始日以後に医師により診断確定されたがんの治療を目的とする抗がん剤治療をいいます。

   基準給付月額10万円の場合

   

2. 先進医療･患者申出療養とは､厚生労働大臣が定める施設基準および医療技術または個別に認める医療技術に該当するものをいい､療養を受けた日現在に規定されているものに限ります｡そのため､対象となる施設基準・医療技術は変動します｡

• 抗がん剤治療を受けた日が同一の月に2回以上ある場合、最初に抗がん剤治療を受けた日にお支払事由が生じたものとみなします。
• 「医療用抗がん剤治療給付特約」の保障の開始は、主契約の責任開始日からその日を含めて91日目となります。

つぎのいずれかに該当した場合、介護一時金を受け取れます。
（介護一時金のお受取りは1回限りです。）

介護一時金額200万円の場合

• 介護一時金をお受取りになる場合、当社所定の取扱条件の範囲内で、一時金にかえて年金でのお受取りを選択することができます。介護一時金の一部のみを年金でお受取りいただくことはできません。
• 介護一時金が支払われた場合には、この特約は消滅します。

• 当社所定の要介護状態の判断基準は、公的介護保険制度の要介護認定基準とは異なります。

• 詳しくは、約款別表「対象となる要介護状態」「対象となる高度障害状態」をご覧ください。

つぎのいずれかに該当した場合、生存している限り、終身にわたり介護年金を受け取れます。

介護年金額36万円の場合

• 当社所定の要介護状態の判断基準は、公的介護保険制度の要介護認定基準とは異なります。

• 第1回の介護年金をお支払いした後、新たなお支払事由に該当しても、その請求による介護年金はお支払いしません。
• 詳しくは、約款別表｢対象となる要介護状態｣｢対象となる高度障害状態｣をご覧ください。

保険料をお払込みいただく期間のことです。

終身払：保険料のお払込みが一生涯にわたります。
1回ごとの保険料額を抑えたい方におすすめです。

短期払：保険料のお払込みの終了を10年・60歳・65歳などから選べます。
保険料を早く払い終えたい方におすすめです。

• 年齢によっては選択できない保険料払込期間があります。

がん・急性心筋梗塞^＊1・脳卒中^＊2により入院した場合、その入院が疾病入院給付金の1回の入院の支払限度日数である60日を超えて継続しても、無制限に疾病入院給付金を受け取れます。

1. 虚血性心疾患のうち、「急性心筋梗塞」が対象です（狭心症などは対象になりません）。
2. 脳血管疾患のうち、「くも膜下出血」「脳内出血」「脳梗塞」が対象です。

がん（悪性新生物）・急性心筋梗塞・脳卒中により所定の事由に該当した場合、以後の保険料のお払込みは必要ありません。

先進医療^＊による療養を受けたとき、先進医療の技術料を通算2,000万円まで保障します。

• 厚生労働大臣が定める医療技術･施設基準に該当するものをいい､療養を受けた日現在に規定されているものに限ります｡そのため､対象となる医療技術･施設基準は変動します｡

• 削減支払期間（契約日からその日を含めて1年以内の期間）中のお支払額は、通常の50％相当額に削減されます。（削減支払期間経過後は、通常（全額）のお支払いとなります。）

• 被保険者が既に当社で所定の先進医療関係の保障にご加入の場合には、付加できません。

病気やケガで入院した場合、入院一時金を受け取れます。
（1回の入院^＊についての入院一時金のお受取りは1回限りです。）

• 疾病入院給付金または災害入院給付金が支払われる１回の入院^＊が削減支払期間満了後も継続している場合、通常（全額）のお支払いとなります。

• 一度入院して退院しても、180日以内に原因が同一または医学上重要な関係がある入院をした場合には、1入院とみなされます。

病気やケガで入院し、退院後に通院した場合、通院給付金を受け取れます。

通院給付金日額10,000円の場合

• 1回の入院^＊1に対する通院のお支払限度は30日です。2回以上入院された場合で、1回の入院とみなされるときは、お支払限度である30日まで保障します。
• 病気やケガによる通院をそれぞれ通算1000日まで保障します。
  ただし、三大疾病^＊2で通院した場合は、通算支払限度を超えて疾病通院給付金をお支払いします。

1. 一度入院して退院しても、180日以内に原因が同一または医学上重要な関係がある入院をした場合には、1入院とみなされます。
2. 対象となる三大疾病は「がん」「急性心筋梗塞^＊3」「脳卒中^＊4」です。
3. 虚血性心疾患のうち、「急性心筋梗塞」が対象です（狭心症などは対象になりません）。
4. 脳血管疾患のうち、「くも膜下出血」「脳内出血」「脳梗塞」が対象です。

保険料をお払込みいただく期間のことです。

終身払：保険料のお払込みが一生涯にわたります。
1回ごとの保険料額を抑えたい方におすすめです。

短期払：保険料のお払込みの終了を10年・60歳・65歳などから選べます。
保険料を早く払い終えたい方におすすめです。

• 年齢によっては選択できない保険料払込期間があります。

がんの治療を目的として先進医療^＊による療養を受けたとき、先進医療の技術料を通算1,000万円まで保障します。

• 厚生労働大臣が定める医療技術･施設基準に該当するものをいい､療養を受けた日現在に規定されているものに限ります｡そのため､対象となる医療技術･施設基準は変動します｡

• 被保険者が既に当社で所定の先進医療関係の保障にご加入の場合には、付加できません。

保険料をお払込みいただく期間のことです。

終身払：保険料のお払込みが一生涯にわたります。
1回ごとの保険料額を抑えたい方におすすめです。

短期払：保険料のお払込みの終了を10年・60歳・65歳などから選べます。
保険料を早く払い終えたい方におすすめです。

• 年齢によっては選択できない保険料払込期間があります。

がん（悪性新生物）・急性心筋梗塞・脳卒中により所定の事由に該当した場合、以後の保険料のお払込みは必要ありません。

つぎのいずれかに該当した場合、介護一時金を受け取れます。
（介護一時金のお受取りは1回限りです。）

介護一時金額100万円の場合

• 介護一時金をお受取りになる場合、当社所定の取扱条件の範囲内で、一時金にかえて年金でのお受取りを選択することができます。介護一時金の一部のみを年金でお受取りいただくことはできません。

• 当社所定の要介護状態の判断基準は、公的介護保険制度の要介護認定基準とは異なります。

• 詳しくは、約款別表「対象となる要介護状態」「対象となる高度障害状態」をご覧ください。

保険料をお払込みいただく期間のことです。

終身払：保険料のお払込みが一生涯にわたります。
1回ごとの保険料額を抑えたい方におすすめです。

短期払：保険料のお払込みの終了を10年・60歳・65歳などから選べます。
保険料を早く払い終えたい方におすすめです。

• 年齢によっては選択できない保険料払込期間があります。

骨折をしたと医師により診断され、その骨折に対して初めて治療を受けたときに骨折治療給付金を受け取れます。（通算10回限度）

• 責任開始期以後に発病した病気または不慮の事故もしくは不慮の事故以外の外因による傷害を直接の原因として、保険期間中にお支払事由に該当されたとき、お支払いします。 責任開始期前に生じた疾病を原因とする骨折治療についても、責任開始期以後に症状が悪化したことにより、骨折治療の必要が生じた場合には、骨折治療給付金をお支払いします。
• 同時に2種類以上の骨折治療をあわせて受けた場合または同一の日に複数の骨折治療を受けた場合には、1つの骨折治療についてのみ骨折治療給付金をお支払いします。
• 骨折治療を複数回受けた場合、骨折治療給付金が支払われることとなった直前の骨折治療を受けた日から起算して180日以内に開始した骨折治療については、骨折治療給付金をお支払いしません。
　

初めて軽度認知障害または認知症と医師により診断確定されたときに一時金を受け取れます。

• 認知症一時金をお受取りになる場合、当社所定の取扱条件の範囲内で、年金にてお受取りいただくことも可能です。
• 認知症一時金をお受取りいただいた場合、この特約は消滅します。
• 限定告知認知症一時金特約の保障の開始は､主契約の責任開始日からその日を含めて181日目となります｡
　

がん（悪性新生物）・急性心筋梗塞・脳卒中により所定の事由に該当した場合、以後の保険料のお払込みは必要ありません。

つぎのいずれかに該当した場合、介護一時金を受け取れます。
（介護一時金のお受取りは1回限りです。）

介護一時金額100万円の場合

• 介護一時金をお受取りになる場合、当社所定の取扱条件の範囲内で、一時金にかえて年金でのお受取りを選択することができます。介護一時金の一部のみを年金でお受取りいただくことはできません。

• 当社所定の要介護状態の判断基準は、公的介護保険制度の要介護認定基準とは異なります。

• 詳しくは、約款別表｢対象となる要介護状態｣｢対象となる高度障害状態｣をご覧ください。

つぎのいずれかに該当した場合、生存している限り、終身にわたり介護年金を受け取れます。

介護年金額50万円の場合

• 当社所定の要介護状態の判断基準は、公的介護保険制度の要介護認定基準とは異なります。

• 第1回の介護年金をお支払いした後、新たなお支払事由に該当しても、その請求による介護年金はお支払いしません。
• 詳しくは、約款別表｢対象となる要介護状態｣｢対象となる高度障害状態｣をご覧ください。

• 逓減払込方式
  保険料が、5年ごとにご加入時の保険料の5％相当額＊ずつ減少し、保険期間満了直前5年間はご加入時の保険料の50％相当額^＊となります（ただし、保険料の下限は、保険期間を通じてご加入時の保険料の50％相当額^＊となります）。
  • 5％相当額および50％相当額は基準年金月額・経過年数などにより、それぞれ5％および50％より少なくなるまたは多くなる場合があります。詳しくは設計書などをご覧ください。
• 平準払込方式
  保険料払込期間を通して保険料が変わりません。

お客さま（被保険者）の喫煙状況や健康状態などが、当社の定める基準に適合する場合に、割安な保険料でお申込みいただけます。

• 健康状態などが当社の定める基準を満たしていない場合、健康体料率特約は適用できません。その場合、通常の保険料や特別条件付きでのご契約のお引受けとなる場合およびご契約自体をお引受けできない場合もあります。

つぎのいずれかに該当した場合、以後の保険料のお払込みは必要ありません。

1. 詳しくは「じぶんと家族のお守り」オプションページの「対象となる七大疾病および所定の事由」をご覧ください。
2. 精神障害の状態に該当している場合を除きます。精神障害の状態について、詳しくは約款をご覧ください。
3. 詳しくは約款別表「就労不能状態」をご覧ください。

• 責任開始期以後に発病した病気または発生した傷害を直接の原因として、保険期間中に保険料払込免除事由に該当されたとき保険料のお払込みを免除します。

つぎのいずれかに該当した場合、
特約の保険期間満了まで毎月、就労不能年金を受け取れます。^＊1＊2

1. 毎月の年金月額は変わりませんが、お支払事由に該当した月により、お受取りいただく期間と年金の総額が変わります。
   （保険期間の経過により、年金受取総額は毎月減少します。）
2. 第1回の就労不能年金をお支払いした後、新たなお支払事由に該当しても、その請求による就労不能年金はお支払いしません。
3. 精神障害の状態に該当している場合を除きます。精神障害の状態について、詳しくは約款をご覧ください。
4. 詳しくは約款別表「就労不能状態」をご覧ください。

• 責任開始期以後に発病した病気または発生した傷害を直接の原因として、保険期間中にお支払事由に該当されたときお支払いします。
• 就労不能年金のお支払いには保証期間があります。特約の保険期間の満了直前にお支払事由に該当したときでも、保証期間分の年金をお支払いします。保証期間は主契約の最低保証期間と同一です。
• 被保険者が死亡し、または主契約の高度障害年金が支払われる場合、この特約は消滅します。年金支払期間中に、主契約の遺族年金または高度障害年金が支払われる場合には、その後の就労不能年金はお支払いしません。

• この特約は、じぶんと家族のお守り「七大疾病・就労不能保険料免除特約」と同時付加が必要です。

つぎのいずれかに該当した場合、特約年金支払期間（2年間または5年間）満了まで毎月、生活サポート年金を受け取れます。^＊1

1. 毎月年金としてお受取りいただくかわりに年金現価の全部または一部を一括して受け取ることもできます。第1回の生活サポート年金をお支払いした後、新たなお支払事由に該当しても、その請求による生活サポート年金はお支払いしません。
2. 詳しくは「じぶんと家族のお守り」オプションページの「対象となる七大疾病および所定の事由」をご覧ください。

• 責任開始期以後に発病した病気を直接の原因として、保険期間中にお支払事由に該当されたときお支払いします。
• 被保険者が死亡し、または主契約の高度障害年金が支払われる場合、この特約は消滅します。年金支払期間中に、受取人が死亡または所定の高度障害状態に該当した場合には、未支払分の年金現価を一時にお支払いします。
• 特約年金支払期間満了後、本特約は消滅します。

• この特約は、じぶんと家族のお守り「七大疾病・就労不能保険料免除特約」と同時付加が必要です。