がん保険加入率の現状と背景
諸外国に比べて、日本の公的医療制度はかなり手厚いとはいえ、2025年時点でがん保険・がん特約の個人加入率は約39.9％となっており、約4割の方が民間保険で備えていることがわかります。※
加入が進む背景には、がん治療のスタイルが変化していることがあります。入院中心だった治療が通院による長期治療へ移行し、薬剤費の高額化に伴って自己負担も増えています。さらに、治療のために働けない期間が生じれば、収入減への備えも不可欠となります。
加えて、診断一時金の複数回支払い、通院や薬物療法を対象にした給付、インターネットでの申し込み手続きなど、商品やサービスの利便性が向上している点も加入を後押ししています。年齢層や家族構成、就労形態によって加入の傾向に違いが見られるのも特徴です。
- ※出典：生命保険文化センター2025（令和7）年度「生活保障に関する調査」（速報版）
最新データで見るがん保険の加入率
最新の調査結果から、がん保険・がん特約が幅広い世代に利用されている実態がうかがえます。特に40代から60代にかけて加入意識が高く、20代では相対的に低めという年代差が見られます。※
また、医療保険と組み合わせて加入するケースが多く、診断時にまとまった給付金を受け取れる設計が主流です。近年では入院期間の短縮に伴い、通院による外来治療に対応した保障が注目を集めています。加入者の判断基準は「必要な時に確実に資金を確保できるか」という点にシフトしているのが特徴です。
- ※出典：生命保険文化センター 2022（令和4）年度「生活保障に関する調査」
加入率の推移とトレンド
直近の全国調査では、世帯のがん保険加入率はおおむね６割前後で推移しています。近年は横ばいから緩やかな上昇が続いているのが傾向です。※
がん検診の受診率向上や治療様式の変化が需要を下支えする一方、物価上昇や家計負担の見直しが加入率の伸びを抑えている側面もあります。
商品トレンドとしては、診断一時金の複数回支払い、通院や薬物療法への手厚い保障、先進医療や患者申出療養など保険外診療に対する特約、再発・長期治療に備える給付設計、就業不能リスクに対応する保障の組み合わせなどが広がっています。若年層でも緩やかに加入率が上昇している点も注目されます。
- ※出典：生命保険文化センター 2024（令和6）年度「生命保険に関する全国実態調査」
加入率が高い理由と社会的要因
がん保険の高い加入率の背景には、まず「二人に一人が生涯でがんにかかる」という認知の広がりがあります。
さらに、高額療養費制度があっても先進医療の技術料や自由診療の費用、差額ベッド代、通院治療の増加や長期化による生活費や交通費など、公的制度でまかなえない支出が少なくないことも要因です。
治療と就労の両立による収入減への不安も加わり、診断給付金や通院給付が注目されています。検診や早期発見の啓発が進んだことも、がん保険を選ぶ後押しになっています。
