文字サイズ
多様な人財の能力を最大限に引き出すために、ダイバーシティ＆インクルージョンの風土づくりに取組んでいます。多様化するお客さまのニーズに対応し健康応援企業としての社会的責任を果たすために、性別（ジェンダー）・年齢・経歴等属性はもちろん、生き方や働き方、キャリアに対する考え方などさまざまな違いも認め、一人ひとりのもてる能力を「最進・最優」の価値の創造へと繋げていきます。
【社外からの認定・表彰】
性別や過去の経歴に関わらない役割発揮を促進し、女性のキャリア形成や会社全体の組織力向上につなげること、多様化するお客さまのニーズにあわせたサービスを提供することを目的に、女性管理職の育成に取組んでいます。 一人ひとりの能力を最大限に引き出し、多様性を力に変える職場づくりを実現するためのマネジメント力向上のためのプログラムを実施しています。 女性管理職比率を30％とすることをベンチマークとして、一人ひとりの能力開発の促進に取り組んでいきます。
事業年度
中途採用比率
2023年度
86％
2022年度
85％
2021年度
78％
キャリア採用の詳細については「キャリア採用」をご覧ください。
当社では、障がいを持つ社員がより働きやすく、一人ひとりが活躍できる風土と職場環境の実現を目指し、障がい者の雇用やその後の業務定着に向けてさまざまな取組みを行っています。 また、障がいの有無を問わず、同じ職場で共に働く仲間として多様なパーソナリティを受け入れ、相互理解を深めるために、各種支援や社内制度を設けています。
～主な取組みや制度～
上記のほか、支援センターと連携し、入社以降も定期的な面談機会を設けるなどのサポート体制を敷いています。
当社社員の同性パートナーを当該社員の配偶者とみなし、同性パートナーの養育する子や同性パートナーの父母も当該社員の家族と位置付けます。これにより、同性パートナーがいる社員も育児休暇や介護休暇、各種福利厚生制度を利用できるようになります。（所定条件※あり） また、公的保険制度では、配偶者は育児休業給付金の対象となりますが、同性パートナーは対象とならないため、同等額を会社が補填することで誰もが制度を活用して活躍し続けられる環境を整備しました。
社会的課題である育児参画について、年齢や家族構成に関わらず、育児休暇の取得機会を増やすことで、 全社員の当事者意識を高め、育児参画しやすい組織風土の醸成を目指し、社員本人だけではなく、周囲のメンバーや家族の健康や幸せの増進に取り組む「健康応援企業」として、まご・おいめい育児休暇の取得を推奨しています。 休暇の概要：孫・甥姪・弟妹が誕生した社員がその育児サポートのために取得をする休暇 取得可能日数：年次有給休暇のうち、７日間（年度内最大７日間とし、分割取得可能が可能）
※取締役会（※社外取締役を除く）における女性比率は33.3％（2024年4月時点）
男女の賃金の差異（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）
全労働者
54.0%
正社員
58.0%
非正規社員
48.0%
【差異についての補足説明】
ホーム
